流行状況
　日本では1999年4月1日に、感染症新法を施行。インフルエンザは、「4類感染症」に位置づけられた。日本国内5000の医療機関が、このインフルエンザの定点観測地に指定されている。神奈川県西部では、当院も指定医療機関として動いている。全国の指定医療機関からの報告書を元に、国立感染症研究所、感染症情報センターが「インフルエンザ国内患者発生動向」を週報で報告。この報告によると、1998年をピークに、毎年流行規模の減少をみたが、2002年、2003年も大流行。今年はＳＡＲＳ関連でインフルエンザが流行すると、パニック現象が起こるかもしれない。

いくつかの話題
1．香港でのH5N1ウイルス（Ａ型インフルエンザ）
　1997年5月、香港で新型のインフルエンザH5NIが、死亡した3歳の男児から分離されてから5年が経つ。その後、16人（男8人、女8人）が発病し、6人（男2人、女4人）が死亡。死亡率33％と高く、熱帯の殺人ウイルスに匹敵することになる。
　この新型ウイルスの登場は、ニワトリ由来のウイルスだったこと、人への感染が初めてだった点が話題を呼んだ。香港政府は、この病気の危険性を察知。すぐにニワトリを殺処分したのである。その数は、膨大だった。
2．その後の新型ウイルス
　1999年3月、香港で別種のH9N2というウイルスが、2人の小児から分離された。幸い、弱毒だったので、大きな流行はなかった。2001年5月には、再びH5N1ウイルスがニワトリの間で流行し、大規模な殺処分が再び行われた。
3．インフルエンザ対策
　H5N1の登場により、ウイルスの運び屋であるニワトリ、水鳥、ブタなどが注目された。特に中国南部では、これらの動物が人間と共に生活している地域なので、CDCが調査に乗り出した。
4．SARSの始まり
2003年3月12日、WHOは「ハノイと香港の病院スタッフに多くの院内感染例が報告されたことについて、重症の非典型肺炎（ＡＰ）の症例」について、全世界に警告を発した。翌13日、香港の病院で隔離されていたアメリカ人ビジネスマンが死亡。当時、香港の3つの病院で、通常とは異なる重症の呼吸器感染症が流行した。
　振り返ると、2002年11月16日、中国広東省仏山市で非典型肺炎の最初の患者が発生、2003年2月11日、中国衛生省は、広東省にて急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）が発生し、305人が感染、うち5人が死亡と報告。翌12日、インフルエンザウイルスの結果が陰性とわかり、原因不明の感染症の登場となった。当時、炭疽菌、肺ペスト、レプトスピラ、出血熱などについての検査もおこなわれたが、すべて陰性だったのだ。その後、クラミジア説、ミクソウイルス説が流れた。コロナウイルスが原因と判明したのは、4月16日のことである。
5．その後のSARS
ＳＡＲＳについて多くの報告があり、ここでは省略するが、2003年7月、ＳＡＲＳ終息宣言が出された。しかし、2003年9月8日、シンガポール総合病院に入院中の27歳男性から、ＳＡＲＳウイルス陽性反応が出た。直ちに伝染病センター（タントクセン病院）に隔離された。感染経路は、9月11日現在不明。今後もこのような突発例が、アジアを中心に発生することが予想される。この件は、「不吉な兆し」と考えられる。

ワクチン行政の流れ
　1940年代に、インフルエンザの不活化ワクチンが米国で実用化され、日本には1962年に導入された。いろいろ副作用があり、1972年の発熱物質を除いたワクチンが使われ始めた。当時は、小・中学校を中心に、集団接種。「小・中学校が、インフルエンザウイルスの増巾の場になり、家庭に持ち帰って、流行を拡大させる」というのが、接種理由だった。しかし、その有効性に疑問が抱かれ、かつ、数少ないながらも副作用で親が騒いだこともあり、旧厚生省は、1987年8月、インフルエンザの接種方法を変えたのである。インフルエンザワクチンは、「個人防衛は可能だが、集団を守る力に欠ける」というのがこの根拠だった。更に、その効果が明確でないという意見もあり、1994年の予防接種法の改正に伴い、「任意接種ワクチン」に格下げられた。もちろん、高齢者、気管支喘息などの人には、積極的に接種する旨のガイドラインが残されたが、一般の医師も消極的。受診者の希望も少なく、その接種者数は、極端に低下した。このことから、ワクチン製造も急減。しかし、その後、老健施設や精神病院などを中心にインフルエンザによる高齢者の合併症、特に肺炎などで死亡する例が相次ぎ、社会問題となった。そして、インフルエンザが大流行した1999年、わずか150万本のワクチンしかなく、ワクチン不足のため、日本中がパニックに陥ったのは記憶に新しい。これが、日本の情けない実情だった。

法律に基づく定期の予防接種と対象者
　2001年の予防接種改正により、インフルエンザは「二類疾病」に分類された。「二類疾病」とは、個人予防目的に比重を置いた疾病を意味するそうだ。病気自身は、先に述べたように「4類感染症」に分類されているので、実に紛らわしい分け方である。
　インフルエンザの定期の予防接種をおこなう対象者は、�@65歳以上の者、および、�A60歳以上65歳未満であって、心臓、腎臓もしくは、呼吸器の機能またはヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害を有するものと定められている。

接種回数
　シーズンごとに、インフルエンザHAワクチンを1回皮下に注射する。インフルエンザは毎年流行するが、病原ウイルスは少しずつ抗原性を変えるので、ワクチンも毎年これに対応する株が選定されている。ワクチンが十分な効果を維持する期間は、接種後約2週間後から約5ヵ月とされている。一般的に10月下旬より12月中旬ごろにおこなわれるのが望ましい。

接種不適当者（予防接種を受けることが適当でない者）
　次のいずれかに該当すると認められる場合には、医師とご相談下さい。一般には、接種不適当者とみなされる。
�@ 接種当日、明らかな発熱を呈している者。明らかな発熱とは、通常37.5℃以上をしめす。
�A 重篤な急性疾患にかかっている者。
�B 過去にインフルエンザワクチンの接種によって、アナフイラキシーショックを呈したことがある者。
�C その他、予防接種をおこなうことが不適当な状態にある者。

他の予防接種を受けている場合の接種問題
　インフルエンザワクチン接種前に受けた予防接種の有無、種類を確認し､最近受けた予防接種が生ワクチンであった場合には4週間以上、不活化ワクチンまたはトキソイドの場合には1週間以上の間隔をあけること。

合併症について
　抵抗力の弱い高齢者・乳幼児、気管支喘息などの呼吸器疾患、狭心症などの循環器疾患、糖尿病、腎不全、免疫不全（免疫抑制剤による免疫低下も含む）などを患っている方では、インフルエンザにかかると合併症を併発する場合がある。高齢者では、細菌の二次感染による肺炎、気管支炎、慢性気管支炎の増悪が起こりうる。また、乳幼児では中耳炎や熱性けいれんが起こりうる。その他の合併症としては、ウイルスそのものによる肺炎や気管支炎、心筋炎、アスピリンとの関連が指摘されているライ症候群などが挙げられる。

インフルエンザ脳炎・脳症と解熱剤について
　インフルエンザの経過中に、意味不明の言動、幻視、意識がはっきりしない、けいれんなどの症状が現れることが稀にあるが、その場合、急性脳炎・脳症を起こしている可能性がある。
　日本では、これまで年間100〜200例ほどの発症だが、その1／3は死亡、約10％は日常生活に支障をきたす程度の後遺症が残る重症合併症である。発症者の多くは、1〜5歳の幼児。
　なお、治療上大事なことだが、ジクロフェナクナトリウムという成分を使った解熱剤（販売名「ボルタレン」などで知られているのもので、内服剤と坐薬がある）を投与された脳炎・脳症の患者さんが死亡した割合は、解熱剤を投与されなかった患者さんやジクロフェナクナトリウム以外の解熱剤を投与された患者さんが死亡した割合より多い傾向がみられたことが指摘された。この点から、解熱剤を服用する場合、慎重な心構えが必要となる。ただ、熱を下げればよいというものではない。なお、アセトアミノフェン系は問題ない（カロナール、アルピニー坐薬、アンヒバ坐薬）。
　1998年11月から、抗インフルエンザウイルス治療薬が使用できるようになった。また、インフルエンザにかかったことにより、他の細菌にも感染しやすくなるが、このような細菌の混合感染による肺炎、気管支炎などの合併症に対する治療として、抗生物質も使用される。

海外赴任とインフルエンザ
　インフルエンザは、世界中で流行する。湿地地方では冬に（南半球では7〜8月）、熱帯・亜熱帯地方では雨期に流行する。流行株は、国によって若干の違いがあると言われるが、中国での流行株は日本と同じなので、早めに日本製のワクチンを済ませておいた方が良い。

表1．インフルエンザの検査キット